三井住友海上火災保険の平均年収はいくら？【MS&ADホールディングスも解説】

4大損害保険会社の一角を占める、三井住友海上火災保険の平均年収は737万円です。このページでは、そんな三井住友海上火災保険の年収を「年度別」「役員」で詳しく解説します。

三井住友海上火災保険の平均年収

三井住友海上火災保険の平均年収は737万円です。国税庁の民間給与実態調査によると平均年収は432万円なので、三井住友海上火災保険の平均年収は約1.5倍ということがわかります。

• 三井住友海上火災保険：737万円
• 平均年収：432万円

[nlink url=”https://career-media.net/10081″]

三井住友海上火災保険の平均年収の推移

三井住友海上火災保険の有価証券報告書を見ると、700万円代中盤を推移していることがわかります。従業員数が1,4000人を超えている中で、安定して700万円以上の年収を誇っており、全従業員の年収が高いことが推定できます。

年度	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	従業員数
2018年	737万円	40.7	13.0	14,577
2017年	736万円	40.6	12.8	14,572
2016年	741万円	40.6	12.6	14,650
2015年	747万円	40.5	12.4	14,691
2014年	731万円	40.4	12.1	14,859
2013年	718万円	39.5	12.6	14,188

出典：有価証券報告書

三井住友海上火災保険の年齢別の平均年収【40歳の年収はいくら？】

三井住友海上火災保険の年齢別の平均年収を算出しました。三井住友海上火災保険は年功序列の企業であるため、年齢を重ねるごとに年収も上がっていきます。40歳以上になると、ほぼほぼ1,000万円以上の年収をもらえることができます。

（下表は口コミやindeed、リクナビNEXTなどの情報を独自に集計し算出しました）

役職	平均年収
50代	1,200万円〜（推定）
40代	1,000万円〜（推定）
30代	700万円〜1,000万円（推定）
20代	400万円〜700万円（推定）

三井住友海上火災保険の新卒の平均年収

三井住友海上火災保険の新卒の初任給は、職種・学歴によって変わります。

上記の初任給に諸手当、残業代、賞与などを加えると、総合職の場合、新卒の年収は350〜450万円程度だと推定できます。日本の新卒の平均的な初任給が20万円程度、年収が300万円程度なので、三井住友海上火災保険の新卒の年収は比較的高い傾向にあります。

4大損害保険会社の平均年収ランキング

4大損害保険会社の平均年収をランキングにまとめました。その他、経常収益や転職人気ランキングなどの気になる情報もまとめています。

三井住友海上火災保険の平均年収は第2位でした。

企業名	平均年収	売上高	経常利益	転職人気ランキング
東京海上日動火災保険	816万円	4兆5,419億3,100万円	3,598億3,200万円	48位
三井住友海上火災保険	737万円	2兆5,926億700万円	1,839億5,200万円	圏外
あいおいニッセイ同和損害保険	626万円	1兆5,031億4,100万円	585億2,200万円	圏外
損害保険ジャパン日本興亜	623万円	3兆2,146億5,100万円	1,903億1,300万円	209位

出典：有価証券報告書

三井住友海上火災保険の平均年収は、4大損害保険会社の中では高いです。3位以下に100万円以上の差をつけています。一方、1位の東京海上日動火災保険には100万円近くの差がつけられています。

経常収益で比較すると、三井住友海上火災保険は損害保険ジャパン日本興亜に次ぐ3位です。東京海上日動火災保険とは2兆円の差をつけられています。

【親会社】MS&ADホールディングスの平均年収

MS&ADインシュアランスグループホールディングス（以下MS&ADホールディングス）の平均年収は1,053万円です。

MS&ADホールディングスとは、連結子会社186社・関連会社37社で構成されているMS&ADグループを統括している持株会社。3大メガ損保の一角を占める企業です。

2010年に、あいおい損害保険・ニッセイ同和損害保険・三井住友海上グループホールディングスの3社の経営統合により設立しました。

グループ全体で、国内損害保険事業、国内生命保険事業、海外事業、金融サービス事業などを展開しています。

[nlink url=”https://career-media.net/6988″]

MS&ADホールディングスの平均年収の推移

MS&ADホールディングスの有価証券報告書を見ると、平均年収は1,100万円前後を推移していることがわかります。ホールディングス企業であるため、ほとんどすべての従業員は管理職になります。したがって、必然的に平均年収は高くなる傾向にあります。

年度	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	従業員数
2018年	1,053万円	47.5	22.6	399
2017年	1,100万円	47.5	22.4	390
2016年	1,138万円	46.9	22.3	329
2015年	1,146万円	47.0	23.0	305
2014年	1,153万円	46.9	22.6	309
2013年	1,119万円	46.7	22.4	265

出典：有価証券報告書

MS&ADホールディングスの役員の年収

有価証券報告書によると、2018年度にMS&ADホールディングスが支払った役員報酬は下記の通りです。

• 社内取締役の役員報酬総額（9名）：2億3,800万円（一人当たり約4,500万円）
• 社内監査役の役員報酬総額（2名）：5,100万円（一人当たり約2,300万円）
• 社外取締役の役員報酬総額（9名）：7,600万円（一人当たり約1,400万円）

また、有価証券報告書では、報酬が1億円を超えている役員の氏名と報酬額を公表しています。MS&ADホールディングスの場合は下記の通りです。

• 柄澤康喜氏：1億3,100万円
• 原典之氏：1億3,100万円
• 金杉恭三氏：1億300万円

【グループ会社】あいおいニッセイ同和損保の平均年収

MS&ADグループには、三井住友海上火災保険と並ぶ中核事業会社、あいおいニッセイ同和損保が所属しています。あいおいニッセイ同和損保の平均年収は626万円です。

あいおいニッセイ同和損保は、2010年にあいおい損害保険とニッセイ同和損害保険が合併したことにより誕生しました。同じグループ会社の三井住友海上火災保険とは、合併に近い機能別再編という形態を取っています。

あいおいニッセイ同和損保の平均年収の推移

MS&ADホールディングスの有価証券報告書を見ると、平均年収は1,100万円前後を推移していることがわかります。ホールディングス企業であるため、ほとんどすべての従業員は管理職になります。したがって、必然的に平均年収は高くなる傾向にあります。

年度	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	従業員数
2018年	626万円	42.0	13.7	13,657
2017年	651万円	42.5	14.0	13,287
2016年	659万円	42.6	14.0	13,052
2015年	680万円	43.0	14.4	13,260
2014年	661万円	43.0	14.4	12,973
2013年	672万円	42.9	14.5	12,812

出典：有価証券報告書

三井住友海上火災保険に転職するためには

三井住友海上火災保険の転職難易度は高いです。「社会人が選ぶ転職人気企業ランキング」では圏外ですが、4大損害保険会社の一角を占めているため、非常に安定的な企業であることから、金融業界の中で人気があります。

そのため、三井住友海上火災保険に転職したい方は、入念な対策を練る必要があります。

三井住友海上火災保険に転職するために知っておくべきこと

三井住友海上火災保険に転職するために知っておくべきことは、4つあります。

1. 公開求人での採用は不定期
2. 非公開求人を保有する転職エージェントを利用する

1．公開求人での採用は不定期

三井住友海上火災保険は、通年採用しておらず、不定期に採用を行います。

採用が実施される時には、即戦力採用が基本になるため、業界経験・職種経験が求められることが多いです。一方で、これはあくまで公開求人の話し。企業は、公開求人だけでなく非公開求人を転職エージェントに掲載している可能性があります。

2．非公開求人を保有する転職エージェントを利用する

転職エージェントとは、求人紹介や履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、面接の日程調整、面接後の条件交渉などを担当のキャリアアドバイザーがサポートしてくれる無料サービスです。

三井住友海上火災保険は、転職エージェントに「非公開求人」を掲載している可能性があります。三井住友海上火災保険のような人気企業が求人を出すと応募者が殺到しやすいため、一般には公開しない「非公開求人」を転職エージェントに発注することが多いです。

三井住友海上火災保険の場合、転職難易度が非常に高いので、万全な準備が求められます。転職エージェントでは、三井住友海上火災保険の求人紹介はもちろん、三井住友海上火災保険から内定を貰うための面接対策を行ってもらえるため、転職エージェントを利用した方が内定確度は高まるでしょう。

まとめ

三井住友海上火災保険の平均年収は737万円ということがわかりました。

三井住友海上火災保険は通年採用を実施しています。難易度が高いため、転職エージェントなどで入念な対策を行う必要があります。