年収730万円サラリーマンの手取り額と生活レベルを解説

年収730万円の手取り額と生活レベル

年収には「額面年収」と「手取り年収」の2つの考え方があります。額面年収730万円でも、税金と社会保険料が控除されるので、そのまま730万円もらえる訳ではありません。

結論から言うと、年収730万円の手取り額は約545〜565万円です。ただし「配偶者の有無」や「扶養者の数」によって、手取り額は多少変わってきます。

この記事では、「年収730万円の手取り額」だけでなく「年収730万円の生活レベル」「年収730万円の割合」について徹底解説します。

目次

年収730万円の手取り額

年収730万円の手取り額を3パターンに分けて計算しました。

  1. 独身の場合
  2. 配偶者を扶養している場合
  3. 配偶者と子ども1人を扶養している場合

※注意

手取り額は、税金と社会保険料を差し引いた額のため、人によって異なります。

①独身の場合

額面年収
730万円
※控除前
手取り年収
約547万円
※控除後

独身の場合、年収730万円の手取り額は約547万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:730万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:なし
年収730万円の手取り内訳
所得税 356,500円
住民税 402,000円
厚生年金 680,760円
健康保険 367,164円
雇用保険 21,900円
手取り額 5,471,676円

②配偶者を扶養している場合

額面年収
730万円
※控除前
手取り年収
約558万円
※控除後

配偶者を扶養している場合、年収730万円の手取り額は約558万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:730万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:あり
  • 配偶者を扶養している:はい
  • 配偶者の収入:103万円以下
  • 子ども:なし
年収730万円の手取り内訳
所得税 280,500円
住民税 369,000円
厚生年金 680,760円
健康保険 367,164円
雇用保険 21,900円
手取り額 5,580,676円

③配偶者と子ども1人を扶養している場合

額面年収
730万円
※控除前
手取り年収
約568万円
※控除後

配偶者と子ども一人を扶養している場合、年収730万円の手取り額は約568万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:730万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:あり
  • 配偶者を扶養している:はい
  • 配偶者の収入:103万円以下
  • 子ども:あり
  • 子どもの年齢:16歳
年収730万円の手取り内訳
所得税 218,500円
住民税 336,000円
厚生年金 680,760円
健康保険 367,164円
雇用保険 21,900円
手取り額 5,675,676円

年収730万円の生活レベル

生活レベル

年収730万円あれば、どのような生活が送れるのでしょうか?

『国民生活基礎調査』と『賃金構造基本統計調査』を参考に生活レベルをシミュレーションしました。

  1. 一人暮らしの場合
  2. 夫婦二人の場合
  3. 夫婦二人と子ども一人の場合

①一人暮らしの場合

一人暮らしであれば、年収730万円で余裕のある生活を送ることができます。

出費 金額
家賃 112,000円
食費 77,000円
水道光熱費 13,000円
通信費 12,000円
交際費 61,000円
その他 62,000円
貯金 53,000円
合計 390,000円

②夫婦二人の場合

夫婦二人の場合、一人暮らしに比べると家賃が高くなる傾向があります。その分、自炊をして食費を下げるなどの工夫が必要になります。

出費 金額
家賃 117,000円
食費 70,000円
水道光熱費 18,000円
通信費 14,000円
交際費 52,000円
その他 68,000円
貯金 59,000円
合計 398,000円

③夫婦二人と子ども一人の場合

夫婦二人と子ども一人の場合、家賃や食費が高くなる傾向があります。子どもの学費を考えると、余裕のある生活とは言えないかもしれません。

出費 金額
家賃 117,000円
食費 78,000円
水道光熱費 18,000円
通信費 15,000円
交際費 46,000円
その他 73,000円
貯金 58,000円
合計 405,000円

生活費を考えるポイント

年収730万円は、裕福な生活はできませんが、家計のバランスを考えれば十分暮らすことができます。散財せずに、収入と支出のバランスを考えるようにしましょう。

生活費を考えるポイントは、「支出を3つに分けて考える」です。

  1. 生活費
  2. 娯楽費
  3. 貯金

1.生活費:手取り月収の6割

生活費は手取り月収の6割に収めましょう。年収730万円の場合、手取り月収は約39.7万円なので、生活費は23.8万円以内に収めると良いでしょう。

<生活費>
・家賃(手取り×30%)
・水道光熱費(手取り×5%)
・食費(手取り×15%)
・通信費(手取り×5%)

2.娯楽費:手取り月収の2割

娯楽費は手取り月収の2割に収めましょう。年収730万円の場合、手取り月収は約39.7万円なので、娯楽費は8万円以内に収めると良いでしょう。

<娯楽費>
・交際費(手取り×10%)
・娯楽・趣味(手取り×5%)
・衣料品(手取り×5%)

3.貯金:手取り月収の2割

貯金は手取り月収の2割が適切です。年収730万円の場合、手取り月収は約39.7万円なので、8万円を貯金できるとバランスの良い家計と言えます。

年収730万円の家賃

部屋

家賃の目安としては、年収の25%です。年収730万円の場合は、「年収730万円×25%=182.5万円」なので、家賃は15.2万円が適正と言えます。

下表は、各年収の「適正家賃(年収の25%)」と「最大家賃(年収の30%)」をまとめまたものです。年収の30%を超えると、家計を圧迫する可能性もあるので適正家賃に抑えたほうが得策です。

年収 適正家賃 最大家賃
700万円 14.6万円 17.5万円
710万円 14.8万円 17.8万円
720万円 15万円 18万円
730万円 15.2万円 18.3万円
740万円 15.4万円 18.5万円
750万円 15.6万円 18.8万円
760万円 15.8万円 19万円
770万円 16万円 19.3万円
780万円 16.3万円 19.5万円
790万円 16.5万円 19.8万円
800万円 16.7万円 20万円

年収730万円の住宅ローン

住宅

住宅ローンの目安としては、年収の5倍です。年収730万円の場合は、3,650万円の住宅ローンが適正と言えます。

住宅ローンは、年収の約10倍まで借り入れ可能ですが、借入額が多くなれば返済負担が増えて住宅ローン貧乏になるので注意が必要です。

年収 適正借入額 借入可能額
300万円 1,500万円 2,571万円
400万円 2,000万円 3,999万円
500万円 2,500万円 4,999万円
600万円 3,000万円 5,999万円
700万円 3,500万円 6,999万円
800万円 4,000万円 7,999万円
900万円 4,500万円 8,000万円
1000万円 5,000万円 8,000万円

年収730万円の貯金額

時計

ここでは2018年にリクナビNEXTが行った調査結果を参照し、年収別の平均貯金額を紹介します。

年収700万円の方の平均貯金額は895万円となっています。年代にもよるので、あくまで参考程度に考えましょう。

年収 平均貯金額
300万円 190万円
400万円 591万円
500万円 566万円
600万円 704万円
700万円 895万円
800万円 1,072万円
900万円 1,198万円
1000万円以上 1,853万円

出典:リクナビNEXT

年齢別の適正貯金額

多くのファイナンシャルプランナーは、20代からの貯金を推奨しています。ここでは、20代から40代の年齢別の適正貯金額をロードマップにまとめています。

  • 22歳:生活費の1ヶ月分を貯める
  • 30歳:年収と同額を貯める
  • 35歳:年収の1.5倍を貯める
  • 40歳:年収の2倍を貯める

出典:NIKKEI STYLE『年収と年齢別 あなたが貯めているべき金額 』

年収730万円の割合

電卓とデータ

次に、年収730万円の割合について解説します。

ここでは、国税庁が毎年公表している『民間給与実態統計調査(平成30年度)』のデータを紹介します。

  1. 全体の割合
  2. 男性の割合
  3. 女性の割合

①年収730万円の全体の割合

年収700〜800万円の割合

年収700〜800万円の全体の割合は4.4%

「年収300〜400万円(17.2%)」「年収200〜300万円(15.2%)」「年収100〜200万円(13.7%)」「100万円以下(8.1%)」を合計すると54.2%になります。

つまり、2人に1人は年収400万円以下ということになります。

②年収730万円の男性の割合

年収700〜800万円の男性の割合

年収700〜800万円の男性の割合は6.4%

「年収300〜400万円(17.3%)」「年収200〜300万円(11%)」「年収100〜200万円(6.6%)」「100万円以下(3.3%)」を合計すると38.2%になります。

つまり、男性の3人に1人は年収400万円以下ということになります。

③年収730万円の女性の割合

年収700〜800万円の女性の割合

年収700〜800万円の女性の割合は1.5%

「年収300〜400万円(17.2%)」「年収200〜300万円(21%)」「年収100〜200万円(23.8%)」「100万円以下(15%)」を合計すると77%になります。

つまり、女性の5人に4人は年収400万円以下ということになります。

年収割合の早見表

『民間給与実態統計調査(平成30年度)』のデータを早見表にしました。ご自身と同じ年収は何パーセントいるのか、確認してみてください。

年収 全体 男性 女性
〜100万円 8.1% 3.3% 15%
100〜200万円 13.7% 6.6% 23.8%
200〜300万円 15.2% 11% 21%
300〜400万円 17.2% 17.3% 17.2%
400〜500万円 14.9% 17.8% 10.8%
500〜600万円 10.2% 13.5% 5.6%
600〜700万円 6.5% 9.2% 2.8%
700〜800万円 4.4% 6.4% 1.5%
800〜900万円 2.9% 4.4% 0.7%
900〜1000万円 1.9% 2.8% 0.4%
1000〜1500万円 3.6% 5.6% 0.8%
1500〜2000万円 0.8% 1.2% 0.2%
2000〜2500万円 0.3% 0.4% 0.1%
2500万円〜 0.3% 0.5% 0.1%

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各年収の手取り額について

年収別の手取り額をまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

年収別の手取り額
1 年収2000万円 6 年収700万円
2 年収1500万円 7 年収600万円
3 年収1000万円 8 年収500万円
4 年収900万円 9 年収400万円
5 年収800万円 10 年収300万円
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