年収1500万円サラリーマンの手取り額と生活レベルを解説

年収1500万円の手取り額と生活レベル

年収には「額面年収」と「手取り年収」の2つの考え方があります。額面年収1500万円でも、税金と社会保険料が控除されるので、そのまま1500万円もらえる訳ではありません。

結論から言うと、年収1500万円の手取り額は約1020〜1050万円です。ただし「配偶者の有無」や「扶養者の数」によって、手取り額は多少変わってきます。

この記事では、「年収1500万円の手取り額」だけでなく「年収1500万円の生活レベル」「年収1500万円の割合」について徹底解説します。

目次

年収1500万円の手取り額

年収1500万円の手取り額を2パターンに分けて計算しました。

年収1500万円の手取り額
  1. 独身の場合
  2. 家族持ちの場合

①独身の場合

額面年収
1500万円
※控除前
手取り年収
約1026万円
※控除後

独身の場合、年収1500万円の手取り額は約1026万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:1500万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:なし
年収1500万円の手取り内訳
所得税 2,113,400円
住民税 1,115,900円
厚生年金 713,700円
健康保険 752,094円
雇用保険 45,000円
手取り額 10,259,906円

②家族持ちの場合

額面年収
1500万円
※控除前
手取り年収
約1042万円
※控除後

配偶者と子ども一人を扶養している場合、年収1500万円の手取り額は約1042万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:1500万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:あり
  • 配偶者を扶養している:はい
  • 配偶者の収入:103万円以下
  • 子ども:あり
  • 子どもの年齢:16歳
年収1500万円の手取り内訳
所得税 1,988,000円
住民税 1,082,900円
厚生年金 713,700円
健康保険 752,094円
雇用保険 45,000円
手取り額 10,418,306円

年収1500万円の生活レベル

生活レベル

年収1500万円あれば、どのような生活が送れるのでしょうか?

『国民生活基礎調査』と『賃金構造基本統計調査』を参考に生活レベルをシミュレーションしました。

①一人暮らしの場合

一人暮らしであれば、年収1500万円で裕福な生活を送ることができます。

出費 金額
家賃 200,000円
食費 95,000円
水道光熱費 18,000円
通信費 17,000円
交際費 120,000円
その他 142,000円
貯金 140,000円
合計 732,000円

②夫婦二人と子ども一人の場合

夫婦二人と子ども一人の場合でも、余裕のある生活を送ることができます。

出費 金額
家賃 210,000円
食費 110,000円
水道光熱費 30,000円
通信費 21,000円
交際費 87,000円
その他 132,000円
貯金 150,000円
合計 740,000円

生活費を考えるポイント

生活費を考えるポイントは、「支出を3つに分けて考える」です。

  • 生活費:手取り月収の6割
  • 娯楽費:手取り月収の2割
  • 貯金:手取り月収の2割

生活費:手取り月収の6割

生活費は手取り月収の6割に収めましょう。年収1500万円の場合、手取り月収は約73万円なので、生活費は43.8万円以内に収めると良いでしょう。

生活費の内訳
  • 家賃(手取り月収の30%)
  • 水道光熱費(手取り月収の5%)
  • 食費(手取り月収の15%)
  • 通信費(手取り月収の5%)

娯楽費:手取り月収の2割

娯楽費は手取り月収の2割に収めましょう。年収1500万円の場合、手取り月収は約73万円なので、娯楽費は14.6万円以内に収めると良いでしょう。

娯楽費の内訳
  • 交際費(手取り月収の10%)
  • 娯楽・趣味(手取り月収の5%)
  • 衣料品(手取り月収の5%)

貯金:手取り月収の2割

貯金は手取り月収の2割が適切です。年収1500万円の場合、手取り月収は約73万円なので、14.6万円を貯金できるとバランスの良い家計と言えます。

年収1500万円の家賃

部屋

家賃の目安としては、年収の25%です。年収1500万円の場合は、「年収1500万円×25%=375万円」なので、家賃は31.3万円が適正と言えます。

下表は、各年収の「適正家賃(年収の25%)」と「最大家賃(年収の30%)」をまとめまたものです。年収の30%を超えると、家計を圧迫する可能性もあるので適正家賃に抑えたほうが得策です。

年収 適正家賃 最大家賃
1000万円 20.8万円 25万円
1100万円 22.9万円 27.5万円
1200万円 25万円 30万円
1300万円 27.1万円 32.5万円
1400万円 29.2万円 35万円
1500万円 31.3万円 37.5万円
1600万円 33.3万円 40万円
1700万円 35.4万円 42.5万円
1800万円 37.5万円 45万円
1900万円 39.6万円 47.5万円
2000万円 41.7万円 50万円

年収1500万円の住宅ローン

住宅

住宅ローンの目安としては、年収の5倍です。年収1500万円の場合は、7,500万円の住宅ローンが適正と言えます。

住宅ローンは、年収の約10倍まで借り入れ可能ですが、借入額が多くなれば返済負担が増えて住宅ローン貧乏になるので注意が必要です。

年収 適正借入額 借入可能額
300万円 1,500万円 2,571万円
400万円 2,000万円 3,999万円
500万円 2,500万円 4,999万円
600万円 3,000万円 5,999万円
700万円 3,500万円 6,999万円
800万円 4,000万円 7,999万円
900万円 4,500万円 8,000万円
1000万円 5,000万円 8,000万円

年収1500万円の貯金額

時計

ここでは2018年にリクナビNEXTが行った調査結果を参照し、年収別の平均貯金額を紹介します。

年収1000万円以上の方の平均貯金額は1,853万円となっています。年代にもよるので、あくまで参考程度に考えましょう。

年収 平均貯金額
300万円 190万円
400万円 591万円
500万円 566万円
600万円 704万円
700万円 895万円
800万円 1,072万円
900万円 1,198万円
1000万円以上 1,853万円

出典:リクナビNEXT

年齢別の適正貯金額

多くのファイナンシャルプランナーは、20代からの貯金を推奨しています。ここでは、20代から40代の年齢別の適正貯金額をロードマップにまとめています。

  • 22歳:生活費の1ヶ月分を貯める
  • 30歳:年収と同額を貯める
  • 35歳:年収の1.5倍を貯める
  • 40歳:年収の2倍を貯める

出典:NIKKEI STYLE『年収と年齢別 あなたが貯めているべき金額 』

年収1500万円のふるさと納税の限度額

ふるさと納税

総務省が公表している『ふるさと納税の限度額』によると、年収1500万円のふるさと納税の限度額の目安は以下のとおりです。

  • 独身or共働き:395,000円
  • 夫婦:395,000円
  • 共働き+子1人(高校生):377,000円
  • 共働き+子1人(大学生):373,000円
  • 夫婦+子1人(高校生):377,000円
  • 共働き+子2人(大学生と高校生):361,000円
  • 夫婦+子2人(大学生と高校生):361,000円

※総務省資料の給与1500万円の限度額を参照

ふるさと納税のおすすめサービス

ふるさと納税とは、地方自治体に寄付をすることで、お礼品をもらえて税金が安くなる制度です。

知名度の高いのサービスの方が、商品数が多く、使いやすいので、以下の3つは非常におすすめです。

年末に近づくにつれて、人気商品は品切れになるので、早めに注文することをおすすめします。

ふるさと納税のおすすめサービス

年収1500万円の割合

電卓とデータ

次に、年収1500万円の割合について解説します。

ここでは、国税庁が公表している『民間給与実態統計調査(令和2年度)』のデータを参照しています。

年収1500万円の割合
  1. 全体の割合
  2. 男性の割合
  3. 女性の割合

①年収1500万円の全体の割合

年収の割合(全体)

年収1500〜2000万円の全体の割合は0.7%

②年収1500万円の男性の割合

年収の割合(男性)

年収1500〜2000万円の男性の割合は1.1%

③年収1500万円の女性の割合

年収の割合(女性)

年収1500〜2000万円の女性の割合は0.2%

年収アップを目指している方におすすめの転職サービス

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1位:リクルートダイレクトスカウト

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2位:JACリクルートメント

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求人数 10万件以上
特徴 ・転職者満足No.1
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各年収の手取り額について

年収別の手取り額をまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

年収別の手取り額
1 年収2000万円 6 年収700万円
2 年収1500万円 7 年収600万円
3 年収1000万円 8 年収500万円
4 年収900万円 9 年収400万円
5 年収800万円 10 年収300万円
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