年収1400万円サラリーマンの手取り額と生活レベルを解説

年収には「額面年収」と「手取り年収」の2つの考え方があります。額面年収1400万円でも、税金と社会保険料が控除されるので、そのまま1400万円もらえる訳ではありません。

結論から言うと、年収1400万円の手取り額は約960〜990万円です。ただし「配偶者の有無」や「扶養者の数」によって、手取り額は多少変わってきます。

この記事では、「年収1400万円の手取り額」だけでなく「年収1400万円の生活レベル」「年収1400万円の割合」について徹底解説します。

年収1400万円の手取り額

年収1400万円の手取り額を2パターンに分けて計算しました。

1. 独身の場合
2. 家族持ちの場合

①独身の場合

独身の場合、年収1400万円の手取り額は約973万円になります。下記条件で計算しています。

• 額面年収：1400万円
• 年齢：20歳以上40歳未満
• 配偶者：なし

年収1400万円の手取り内訳
所得税	1,807,800円
住民税	1,023,300円
厚生年金	713,700円
健康保険	681,030円
雇用保険	42,000円
手取り額	9,732,170円

②家族持ちの場合

配偶者と子ども一人を扶養している場合、年収1400万円の手取り額は約989万円になります。下記条件で計算しています。

• 額面年収：1400万円
• 年齢：20歳以上40歳未満
• 配偶者：あり
• 配偶者を扶養している：はい
• 配偶者の収入：103万円以下
• 子ども：あり
• 子どもの年齢：16歳

年収1400万円の手取り内訳
所得税	1,682,400円
住民税	990,300円
厚生年金	713,700円
健康保険	681,030円
雇用保険	42,000円
手取り額	9,890,570円

年収1400万円の生活レベル

年収1400万円あれば、どのような生活が送れるのでしょうか？

『国民生活基礎調査』と『賃金構造基本統計調査』を参考に生活レベルをシミュレーションしました。

1. 一人暮らしの場合
2. 夫婦二人と子ども一人の場合

①一人暮らしの場合

一人暮らしであれば、年収1400万円で裕福な生活を送ることができます。

出費	金額
家賃	195,000円
食費	95,000円
水道光熱費	18,000円
通信費	17,000円
交際費	120,000円
その他	130,000円
貯金	120,000円
合計	695,000円

②夫婦二人と子ども一人の場合

夫婦二人と子ども一人の場合でも、余裕のある生活を送ることができます。

出費	金額
家賃	205,000円
食費	110,000円
水道光熱費	28,000円
通信費	19,000円
交際費	84,000円
その他	125,000円
貯金	135,000円
合計	706,000円

生活費を考えるポイント

生活費を考えるポイントは、「支出を3つに分けて考える」です。

1. 生活費
2. 娯楽費
3. 貯金

1．生活費：手取り月収の6割

生活費は手取り月収の6割に収めましょう。年収1400万円の場合、手取り月収は約57万円なので、生活費は34.2万円以内に収めると良いでしょう。

＜生活費＞
・家賃（手取り×30％）
・水道光熱費（手取り×5％）
・食費（手取り×15％）
・通信費（手取り×5％）

2．娯楽費：手取り月収の2割

娯楽費は手取り月収の2割に収めましょう。年収1400万円の場合、手取り月収は約57万円なので、娯楽費は11.4万円以内に収めると良いでしょう。

＜娯楽費＞
・交際費（手取り×10％）
・娯楽・趣味（手取り×5％）
・衣料品（手取り×5％）

3．貯金：手取り月収の2割

貯金は手取り月収の2割が適切です。年収1400万円の場合、手取り月収は約57万円なので、11.4万円を貯金できるとバランスの良い家計と言えます。

年収1400万円の家賃

家賃の目安としては、年収の25％です。年収1400万円の場合は、「年収1400万円×25％＝350万円」なので、家賃は29.2万円が適正と言えます。

下表は、各年収の「適正家賃（年収の25％）」と「最大家賃（年収の30％）」をまとめまたものです。年収の30％を超えると、家計を圧迫する可能性もあるので適正家賃に抑えたほうが得策です。

年収	適正家賃	最大家賃
1000万円	20.8万円	25万円
1100万円	22.9万円	27.5万円
1200万円	25万円	30万円
1300万円	27.1万円	32.5万円
1400万円	29.2万円	35万円
1500万円	31.3万円	37.5万円
1600万円	33.3万円	40万円
1700万円	35.4万円	42.5万円
1800万円	37.5万円	45万円
1900万円	39.6万円	47.5万円
2000万円	41.7万円	50万円

年収1400万円の住宅ローン

住宅ローンの目安としては、年収の5倍です。年収1400万円の場合は、7,000万円の住宅ローンが適正と言えます。

住宅ローンは、年収の約10倍まで借り入れ可能ですが、借入額が多くなれば返済負担が増えて住宅ローン貧乏になるので注意が必要です。

年収	適正借入額	借入可能額
300万円	1,500万円	2,571万円
400万円	2,000万円	3,999万円
500万円	2,500万円	4,999万円
600万円	3,000万円	5,999万円
700万円	3,500万円	6,999万円
800万円	4,000万円	7,999万円
900万円	4,500万円	8,000万円
1000万円	5,000万円	8,000万円

年収1400万円の貯金額

ここでは2018年にリクナビNEXTが行った調査結果を参照し、年収別の平均貯金額を紹介します。

年収1000万円以上の方の平均貯金額は1,853万円となっています。年代にもよるので、あくまで参考程度に考えましょう。

年収	平均貯金額
300万円	190万円
400万円	591万円
500万円	566万円
600万円	704万円
700万円	895万円
800万円	1,072万円
900万円	1,198万円
1000万円以上	1,853万円

出典：リクナビNEXT

年齢別の適正貯金額

多くのファイナンシャルプランナーは、20代からの貯金を推奨しています。ここでは、20代から40代の年齢別の適正貯金額をロードマップにまとめています。

• 22歳：生活費の1ヶ月分を貯める
• 30歳：年収と同額を貯める
• 35歳：年収の1.5倍を貯める
• 40歳：年収の2倍を貯める

出典：NIKKEI STYLE『年収と年齢別 あなたが貯めているべき金額 』

年収1400万円の割合

次に、年収1400万円の割合について解説します。

ここでは、国税庁が毎年公表している『民間給与実態統計調査（平成30年度）』のデータを紹介します。

1. 全体の割合
2. 男性の割合
3. 女性の割合

①年収1400万円の全体の割合

「年収300〜400万円（17.2％）」「年収200〜300万円（15.2％）」「年収100〜200万円（13.7％）」「100万円以下（8.1％）」を合計すると54.2％になります。

つまり、2人に1人は年収400万円以下ということになります。

②年収1400万円の男性の割合

「年収300〜400万円（17.3％）」「年収200〜300万円（11％）」「年収100〜200万円（6.6％）」「100万円以下（3.3％）」を合計すると38.2％になります。

つまり、男性の3人に1人は年収400万円以下ということになります。

③年収1400万円の女性の割合

「年収300〜400万円（17.2％）」「年収200〜300万円（21％）」「年収100〜200万円（23.8％）」「100万円以下（15％）」を合計すると77％になります。

つまり、女性の5人に4人は年収400万円以下ということになります。

年収割合の早見表

『民間給与実態統計調査（平成30年度）』のデータを早見表にしました。ご自身と同じ年収は何パーセントいるのか、確認してみてください。

年収	全体	男性	女性
〜100万円	8.1%	3.3%	15%
100〜200万円	13.7%	6.6%	23.8%
200〜300万円	15.2%	11%	21%
300〜400万円	17.2%	17.3%	17.2%
400〜500万円	14.9%	17.8%	10.8%
500〜600万円	10.2%	13.5%	5.6%
600〜700万円	6.5%	9.2%	2.8%
700〜800万円	4.4%	6.4%	1.5%
800〜900万円	2.9%	4.4%	0.7%
900〜1000万円	1.9%	2.8%	0.4%
1000〜1500万円	3.6%	5.6%	0.8%
1500〜2000万円	0.8%	1.2%	0.2%
2000〜2500万円	0.3%	0.4%	0.1%
2500万円〜	0.3%	0.5%	0.1%

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年収別の手取り額をまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

年収別の手取り額
1	年収2000万円	6	年収700万円
2	年収1500万円	7	年収600万円
3	年収1000万円	8	年収500万円
4	年収900万円	9	年収400万円
5	年収800万円	10	年収300万円