ソニーの平均年収はいくら？【年収の実態や関連企業の年収についても解説】

日本を代表する大企業であるソニーの平均年収は1,051万円です。一般的な平均年収は432万円なので、2倍以上の平均年収となります。

この記事では、そんなソニーの年収を、「年齢別」「役職別」「競合他社比較」などで詳しく解説します。

ソニーの平均年収

ソニーの平均年収は、1051万円です。国税庁の民間給与実態統計調査によると平均年収は432万円なので、ソニーの平均年収は2倍以上だということがわかります。

• ソニーの平均年収：1051万円
• 平均年収：432万円

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ソニーの平均年収の推移

ソニーの最新の有価証券報告書を見ると、年々右肩上がりに増加しています。

年度	平均年収	平均年齢	平均勤続年数	従業員数
2018年	1,051万円	42.4	16.7	2,519
2017年	1,014万円	42.3	16.7	2,428
2016年	911万円	43.1	18.0	6,185
2015年	936万円	43.4	18.5	10,511
2014年	860万円	43.2	18.5	12,286
2013年	885万円	42.5	17.9	14,642

出典：有価証券報告書

ソニーの年齢別の平均年収

ソニーは年功序列制度から役割等級制度に移行しています。（簡単に言うと、グレード制のようなもの）

そのため、年齢や役職は関係なく、任される業務や課される目標によって年収が決定されます。実際に、2019年度の院卒の新入社員に年収700万円以上を支給することが話題になりました。

ソニーの年齢別平均年収は下記のとおりです。40代で年収1,000万円に到達するようです。

年齢	平均年収
20代	300万円〜700万円
30代	700万円〜900万円
40代	900万円〜1100万円
50代	1100万円〜1200万円
60代	1200万円〜

ソニーの職種別の平均年収

ソニーの職種別の平均年収は、indeedの情報を参照します。（過去3年間にindeedに掲載されていた求人広告および従業員やユーザーからの提供データをもとに推定）

• 人気職種
• 製造・開発
• IT・情報処理
• マーケティング・商品企画・広告宣伝
• 経営・管理・企画・戦略
• 事務・オフィスワーク

人気職種の平均年収

職種	平均年収
クリエイター	593万円
デバイス開発	23.7万円（月給）
経営企画	647万円
データサイエンティスト	708万円
海外営業	707万円

製造・開発の平均年収

職種	平均年収
研究開発業務	22万円（月給）
技術開発	21.9万円（月給）
設計・開発	22.8万円（月給）
設計	24.6万円（月給）
デバイス開発	23.7万円（月給）

IT・情報処理の平均年収

職種	平均年収
アプリケーションエンジニア	23.4万円（月給）
システム開発	22.4万円（月給）
ソフト開発	22.5万円（月給）
開発エンジニア	22.6万円（月給）
Web・オープン系	23.5万円（月給）

マーケティング・商品企画・広告宣伝

職種	平均年収
商品開発	21.9万円
マーケティング担当者	600万円
マーケティング	21.8万円
広報担当者	692万円
商品企画	22.8万円

経営・管理・企画・戦略の平均年収

職種	平均年収
経営企画	673万円
事業企画	695万円
事業開発	647万円
経営企画	647万円
事業戦略	673万円

事務・オフィスワークの平均年収

職種	平均年収
調達	22.9万円
新卒採用総務	24.7万円
総務	21.9万円
データ入力	27万円

ソニーの役職別の平均年収

先述したとおり、ソニーは役割等級制度に移行しているため、必ずしも役職が重要になる訳ではありません。特に技術職では、役職が付いていなくとも、能力が高ければ課長クラス、部長クラスの年収が貰えることがあります。

しかし当然ながら、役職が付けば年収は上がることも事実。ここでは、4クラスに分けて、平均年収のおおよその数値を紹介します。

役職	平均年収
部長クラス	1,400万円〜
課長クラス	1,000万円
係長クラス	930万円
主任クラス	800万円

役員の平均年収

2017年度、平井一夫ソニー前会長が退任する際の役員報酬が「27億1300万円」という額を記録し、大きな話題になりました。しかし、その金額は退職に関わるイレギュラーな金額です。ソニーで一般的に支給されている役員報酬は下記のとおりです。

役職	総支給額（一人当たり）
執行役員	3億3800万円（一人当たり4225万円程度）
取締役	2億2700万円（一人当たり1750万円程度）

ソニーと競合他社の年収比較

ソニーと競合他社の年収を比較すると、ソニーの年収の高さが際立ちます。

ソニーは幅広く事業展開しているので、利益の中心を占める「ゲーム分野」と「エレクトロニクス分野」に分けて比較していきます。

ゲーム分野

2019年に公表された有価証券報告書をもとにゲーム分野の企業のランキングを作成いたしました。ソニーの平均年収は3位に位置しています。

順位	社名	平均年収	平均年齢	従業員数
1	株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス	1,430万円	46.9	20
2	バンダイナムコホールディングス株式会社	1,080万円	46.6	23
3	ソニー株式会社	1,051万円	42.4	2,519
4	任天堂株式会社	913万円	39.3	2,286
5	グリー株式会社	810万円	34.1	705
6	株式会社ディー・エヌ・エー	768万円	34.9	1,557
7	株式会社コーエーテクモホールディングス	700万円	37.5	63

ランキングを見てわかる通り、スクウェア・エニックス・ホールディングスとバンダイナムコホールディングスは、ほとんど執行役員しか在籍していないホールディングス企業です。

ホールディングス企業を除外したなかでは、唯一ソニーだけが平均年収1,000万円を超えています。

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エレクトロニクス分野

2019年に公表された有価証券報告書をもとに、エレクトロニクス分野の企業のランキングを作成いたしました。ソニーの平均年収は1位です。

No.	社名	平均年収
1	ソニー	1,051万円
2	富士フィルムホールディングス	997万円
3	東芝	915万円
4	日立製作所	894万円
5	リコー	818万円
6	三菱電機	817万円
7	NEC	799万円
8	Canon	779万円
9	パナソニック	774万円
10	SHARP	753万円

比較的平均年収が高い企業が多いですが、1,000万円を超えているのはソニーのみ。ソニーの平均年収の高さがお分かりいただけたと思います。

ソニーの年収の実態

ソニーの年収が高いのには、理由があります。ソニーの平均年収の実態を、下記3つのポイントから解説していきます。

1. 役割等級制度
2. 過去最高益
3. 事業を分社化

①役割等級制度

ソニーは2015年から役割等級制度を導入しています。成果を出せば評価されるため、若い時期から年収を上げられるようになりました。一方で、成果を出せないとなかなか年収は上がりません。

役割等級制度を導入した理由は、「優秀な技術職人材の確保」です。以前までは年功序列主義であったため、総合職と比べると出世が難しい技術職の報酬がなかなか上がらずに、人材離れが起こっていました。

そのため、優秀な人材を確保するべく、制度を大きく変更し、成果を出せば年収を上げられるようになりました。

②過去最高益

ソニーは、2019年3月期の連結純利益（米国会計基準）が前期比70%増の8350億円になると発表しました。これでソニーは2期連続で過去最高益を更新しており、業績は絶好調です。

10年前は、テレビなどのエレクトロニクス事業が不振に陥り、2011年には大幅な赤字に落ち込んだことで、経営危機も囁かれていました。しかしその後、ソニーは構造改革に成功し、見事挽回を成し遂げました。現在は、利益体質企業へと変貌を遂げています。

③事業を分社化

2012年、ソニー社長に就任した平井一夫氏が、ソニーの業績を立て直すために徹底的な構造改革を進めました。構造改革のメインの1つが、事業を分社化すること。当時赤字を重ねていたテレビ事業やPC事業などを分社化することで、事業ごとに自立した経営基盤の確保と、本社のコストを削減を推進していきました。

結果として、2013年から2018年の間に、ソニー本社の従業員数は1万人以上削減されています。その後、分社化された事業の業績も伸び、ソニーグループは過去最高益を達成することができました。一方、ソニー本社に残った社員の多くは高給職であったために、ソニー本社の平均年収が上がったとも考えられます。

ソニーの関連企業の年収

ソニーグループ主要16社の平均年収を紹介します。ソニーの関連企業は、どの企業も年収が高い傾向にあります。 なお、平均年収の算出については、有価証券報告書、リクナビNEXT、indeed、口コミサイトなどを参考にしました。

No.	社名	平均年収
1	ソニー	1,051万円
2	ソニー生命保険	886万円
2	ソニー損害保険	886万円
2	ソニー銀行	886万円
5	ソニー・ミュージックエンタテインメント	874万円
6	ソニーPCL	770万円
7	ソニーモバイルコミュニケーションズ	760万円
8	ソニーマーケティング	750万円
9	ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント	740万円
10	ソニービジネスソリューションズ	738万円
11	ソニーネットワークコミュニケーションズ	720万円
12	ソニーグローバルソリューションズ	650万円
13	ソニーセミコンダクタソリューションズ	640万円
14	ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ	638万円
15	ソニーLSIデザイン	559万円
16	ソニーエンジニアリング	557万円

①ソニー

先述した通り、ソニーの平均年収は1,051万円です。

ゲーム、半導体、エレクトロニクス、金融、エンタテインメントなど、様々な事業を展開するソニーグループを統括しています。一方で、AIBOなどの肝入りのプロダクトやイノベーション分野はソニー本体が扱っています。

②ソニー生命保険

ソニー生命保険の平均年収は886万円です。ソニー損害保険、ソニー銀行と共に、ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の傘下に位置付けています。

元々は、米国の生命保険会社「プレデンシャル」と「ソニー」の合弁会社として1976年に設立されました。ソニーグループで初めての金融機関です。その後、90年代にソニーが株式を100%と取得し、ソニーの完全子会社になりました。

現在は、ライフプランナーによるオーダーメイドの生命保険プラン作成を強みに、業績を伸ばしています。

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③ソニー損害保険

ソニー損害保険の平均年収は886万円です。ソニー生命保険、ソニー銀行と共に、ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の傘下に位置付けています。

1998年に前身企業が設立され、1999年に損害保険業の免許を取得しました。損害保険会社としては、比較的新しい企業です。損害保険会社は、老舗や財閥系が多く、新規参入が難しい中、ソニー損害保険は、代理店を通さずに顧客と直接連絡を取る「ダイレクト型保険」を強みに業績を伸ばしています。

④ソニー銀行

ソニー銀行の平均年収は886万円です。ソニー生命保険、ソニー損害保険と共に、ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社の傘下に位置付けています。

2001年にソニーや三井住友銀行が出資して設立。ネットバンクとしての一人当たりの預金高はトップクラスで、現在の預金残高は3兆円以上を誇ります。

⑤ソニー・ミュージックエンタテインメント

ソニー・ミュージックエンタテインメントの平均年収は、約874万円です。

ソニーの100%子会社で、ソニーグループの音楽事業を統括しています。傘下には、8社のレコード会社を統括している「ソニー・ミュージックレーベルズ」、ミュージシャン・女優・俳優・お笑い芸人と幅広いタレントを扱う芸能事務所「ソニー・ミュージックアーティスツ」などがあります。

⑥ソニーPCL

ソニーPCLの平均年収は、約770万円です。

元々はフィルムの現像やプリント業務を行なっていた会社で、1970年にソニーグループ入り。現在は100%ソニーの子会社です。

2000年代に入るとフィルム現像とプリント業務を終了。その後はデジタル映像の作成・編集を行う企業として業績を伸ばし、現在では業界内で確固たる地位を築いています。

⑦ソニーモバイルコミュニケーションズ

ソニーモバイルコミュニケーションズの平均年収は、約760万円です。

ソニー100%出資の通信機器メーカーです。携帯電話やスマートフォン（Xperia）を製造・販売しています。元々はイギリスに本社がありましたが、2012年に東京都の品川に移転しました。

ガラケー最盛期の2010年ごろまでは、世界トップ10に入る携帯電話主要メーカーであったものの、現在では苦戦しています。

⑧ソニーマーケティング

ソニーマーケティングの平均年収は、約750万円です。

ソニーの完全子会社であり、主に、ソニーのコンスーマーエレクトロニクス商品に対するマーケティングや販売戦略を立案する会社です。家電量販店向けの営業組織もありましたが、現在はソニーリージョナルセールスに移管されています。

⑨ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント

ソニー・ピクチャーズ エンタテインメントの平均年収は、約740万円です。

主に映画の製作や配給、買い付け、配信などを行なっています。傘下ではアニマックス、キッズステーションなども運営しています。ソニーグループの企業ではありますが、本社はアメリカ。日本にあるソニー・ピクチャーズ エンタテインメントはあくまでも日本支社です。

⑩ソニービジネスソリューションズ

ソニービジネスソリューションズの平均年収は、約738万円です。

ソニービジネスソリューションズは、B2B企業。ソニーグループの最先端の技術、製品、エンタテインメントのノウハウなどを活用することで、様々なビジネスの法人を支援しています。ハードウェアからソフトウェア、コンテンツなど、ワンストップで提供できることが強みです。

⑪ソニーネットワークコミュニケーションズ

ソニーネットワークコミュニケーションズの平均年収は、約720万円です。

インターネットサービスプロバイダ（ISP）事業やNURO事業、法人サービス事業などを展開しています。ソニーの完全子会社であるソニーモバイルコミュニケーションズの子会社です。

⑫ソニーグローバルソリューションズ

ソニーグローバルソリューションズの平均年収は、約650万円です。

1988年にソニーの情報システム部門が分離独立する形で設立されました。現在は、ソニーグループに対して、ITソリューションの提供や、情報システムサポートを行なっています。

⑬ソニーセミコンダクタソリューションズ

ソニーセミコンダクタソリューションズの平均年収は、約640万円です。

主に半導体関連製品などを研究、開発、製造、販売を行なっています。傘下には、ソニーセミコンダクタマニュファクチャリングなどがあり、半導体に特化した企業となります。

⑭ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズ：638万円

ソニーグローバルマニュファクチャリング&オペレーションズの平均年収は、おおよそ638万円です。

ソニーのエレクトロニクス製品の量産設計から製造、販売後のカスタマーサービスも行なっています。世界中の拠点とのネットワークを活かして、効率のいい製品の製造を行なっています。

⑮ソニーLSIデザイン

ソニーLSIデザインの平均年収は、約559万円です。

半導体製品の設計を担うメーカーです。世界No.１のシェアをもつソニーのイメージセンサー関連商品の開発・設計及びその応用技術を担っています。IoT時代に対応するために、現在から技術に力を入れている企業です。

⑯ソニーエンジニアリング

ソニーエンジニアリングの平均年収は、約557万円です。

ソニーグループ唯一の設計専門会社であり、ソニーのエレクトロニクス製品全般の開発設計を担っています。社員の90%がエンジニアの組織です。

ソニーに転職するためには

ソニーの転職難易度は高いです。「社会人が選ぶ転職人気企業ランキングでも常に上位にランクインしており、ソニーを志望している方は、事前準備が重要になります。

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ソニーに転職するために知っておくべきこと

ソニーに転職をするために知っておくべきことは、3つあります。

1. 技術系職種が多い
2. 営業、マーケティングなども技術系の経験・知識が求められる傾向
3. 転職エージェントを利用する

1．技術系職種が多い

ソニーの中途採用のメインは技術系職種です。2019年9月現在で、ソニーの採用ページに掲載されている職種の割合は下記の通り。

• 技術系職種の求人：76%
• 技術系以外の職種の求人：24%

技術系職種の中でも、AI系のエンジニアやソフトウェア開発、半導体エンジニアの求人が多いです。

AIやソフトウェア開発、半導体をはじめ、ソニーの事業に関する専門的な知識・技術・経験をお持ちの方は、現在ソニーが喉から手が出るほど欲しがっている人材です。大きなチャンスがあるため、興味のある方は積極的なチャレンジをおすすめします。

2．営業、マーケティングなども技術系の経験・知識が求められる傾向

営業やマーケティングなどの技術系以外の職種に関しても、技術系の経験・知識が求められる傾向があります。例えば、営業職の場合でも、扱う商材が半導体やエレクトロニクス系が多いため、専門知識や経験が求められます。

マーケティングにおいても、現在ソニーはデジタルマーケティングに力を入れているため、データサイエンティストや統計の専門的知識・経験が求められます。また、ビジネスレベルの英語能力も必須となります。

3．転職エージェントを利用する

転職エージェントとは、求人紹介や履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、面接の日程調整、面接後の条件交渉などを担当のキャリアアドバイザーがサポートしてくれる無料サービスです。

ソニーの場合、転職難易度が非常に高いので、万全な準備が求められます。転職エージェントでは、ソニーの求人紹介はもちろん、ソニーから内定を貰うための面接対策を行ってもらえるため、転職エージェントを利用した方が内定確度は高まるでしょう。

加えて、ソニーは、転職エージェントに「非公開求人」を掲載している可能性が高いです。ソニーのような人気企業が求人を出すと応募者が殺到しやすいため、一般には公開しない「非公開求人」を転職エージェントに発注します。

そのため、「一般公開されている求人は合わないな」と思っていたとしても、転職エージェントに行けば、あなたに合うソニーの求人が多数掲載されている可能性があります。

まとめ

ソニーの平均年収は、1,051万円ということがわかりました。一時は経営危機の噂が出たソニーですが、ここ数年は見事にV字回復を果たし、過去最高益を連続しています。日本を代表する企業として、当然の年収といえるかもしれません。