年収490万円サラリーマンの手取り額と生活レベルを解説

年収490万円の手取り額と生活レベル

年収には「額面年収」と「手取り年収」の2つの考え方があります。額面年収490万円でも、税金と社会保険料が控除されるので、そのまま490万円もらえる訳ではありません。

結論から言うと、年収490万円の手取り額は約380〜400万円です。ただし「配偶者の有無」や「扶養者の数」によって、手取り額は多少変わってきます。

この記事では、「年収490万円の手取り額」だけでなく「年収490万円の生活レベル」「年収490万円の割合」について徹底解説します。

目次

年収490万円の手取り額

年収490万円の手取り額を3パターンに分けて計算しました。

  1. 独身の場合
  2. 配偶者を扶養している場合
  3. 配偶者と子ども1人を扶養している場合

※注意

手取り額は、税金と社会保険料を差し引いた額のため、人によって異なります。

①独身の場合

額面年収
490万円
※控除前
手取り年収
約382万円
※控除後

独身の場合、年収490万円の手取り額は約382万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:490万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:なし
年収490万円の手取り内訳
所得税 131,700円
住民税 239,200円
厚生年金 450,180円
健康保険 242,802円
雇用保険 14,700円
手取り額 3,821,418円

②配偶者を扶養している場合

額面年収
490万円
※控除前
手取り年収
約389万円
※控除後

配偶者を扶養している場合、年収490万円の手取り額は約389万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:490万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:あり
  • 配偶者を扶養している:はい
  • 配偶者の収入:103万円以下
  • 子ども:なし
年収490万円の手取り内訳
所得税 95,600円
住民税 206,200円
厚生年金 450,180円
健康保険 242,802円
雇用保険 14,700円
手取り額 3,890,518円

③配偶者と子ども1人を扶養している場合

額面年収
490万円
※控除前
手取り年収
約394万円
※控除後

配偶者と子ども一人を扶養している場合、年収490万円の手取り額は約394万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:490万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:あり
  • 配偶者を扶養している:はい
  • 配偶者の収入:103万円以下
  • 子ども:あり
  • 子どもの年齢:16歳
年収490万円の手取り内訳
所得税 76,600円
住民税 173,200円
厚生年金 450,180円
健康保険 242,802円
雇用保険 14,700円
手取り額 3,942,518円

年収490万円の生活レベル

生活レベル

年収490万円あれば、どのような生活が送れるのでしょうか?

『国民生活基礎調査』と『賃金構造基本統計調査』を参考に生活レベルをシミュレーションしました。

  1. 一人暮らしの場合
  2. 夫婦二人の場合
  3. 夫婦二人と子ども一人の場合

①一人暮らしの場合

一人暮らしであれば、年収490万円で比較的余裕な生活を送ることができます。

出費 金額
家賃 88,000円
食費 54,000円
水道光熱費 9,000円
通信費 8,000円
交際費 32,000円
その他 39,000円
貯金 42,000円
合計 272,000円

②夫婦二人の場合

夫婦二人の場合、一人暮らしに比べると家賃が高くなる傾向があります。その分、自炊をして食費を下げるなどの工夫が必要になります。

出費 金額
家賃 93,000円
食費 49,000円
水道光熱費 12,000円
通信費 11,000円
交際費 26,000円
その他 44,000円
貯金 42,000円
合計 277,000円

③夫婦二人と子ども一人の場合

夫婦二人と子ども一人の場合、家賃や食費が高くなります。その分、通信費や交際費を節約する必要があります。

夫婦のどちらかがパートをやることで、少しだけでも生活に余裕ができます。

出費 金額
家賃 95,000円
食費 55,000円
水道光熱費 14,000円
通信費 12,000円
交際費 22,000円
その他 43,000円
貯金 40,000円
合計 281,000円

生活費を考えるポイント

年収490万円は、裕福な生活はできませんが、家計のバランスを考えれば十分暮らすことができます。散財せずに、収入と支出のバランスを考えるようにしましょう。

生活費を考えるポイントは、「支出を3つに分けて考える」です。

  1. 生活費
  2. 娯楽費
  3. 貯金

1.生活費:手取り月収の6割

生活費は手取り月収の6割に収めましょう。年収490万円の場合、手取り月収は約27.6万円なので、生活費は16.5万円以内に収めると良いでしょう。

<生活費>
・家賃(手取り×30%)
・水道光熱費(手取り×5%)
・食費(手取り×15%)
・通信費(手取り×5%)

2.娯楽費:手取り月収の2割

娯楽費は手取り月収の2割に収めましょう。年収490万円の場合、手取り月収は約27.6万円なので、娯楽費は5.5万円以内に収めると良いでしょう。

<娯楽費>
・交際費(手取り×10%)
・娯楽・趣味(手取り×5%)
・衣料品(手取り×5%)

3.貯金:手取り月収の2割

貯金は手取り月収の2割が適切です。年収490万円の場合、手取り月収は約27.6万円なので、5.5万円を貯金できるとバランスの良い家計と言えます。

年収490万円の家賃

部屋

家賃の目安としては、年収の25%です。年収490万円の場合は、「年収490万円×25%=122.5万円」なので、家賃は10.2万円が適正と言えます。

下表は、各年収の「適正家賃(年収の25%)」と「最大家賃(年収の30%)」をまとめまたものです。年収の30%を超えると、家計を圧迫する可能性もあるので適正家賃に抑えたほうが得策です。

年収 適正家賃 最大家賃
400万円 8.3万円 10万円
410万円 8.5万円 10.3万円
420万円 8.8万円 10.5万円
430万円 9.0万円 10.8万円
440万円 9.2万円 11万円
450万円 9.4万円 11.3万円
460万円 9.6万円 11.5万円
470万円 9.8万円 11.8万円
480万円 10万円 12万円
490万円 10.2万円 12.3万円
500万円 10.4万円 12.5万円

年収490万円の住宅ローン

住宅

住宅ローンの目安としては、年収の5倍です。年収490万円の場合は、2,450万円の住宅ローンが適正と言えます。

住宅ローンは、年収の約10倍まで借り入れ可能ですが、借入額が多くなれば返済負担が増えて住宅ローン貧乏になるので注意が必要です。

年収 適正借入額 借入可能額
300万円 1,500万円 2,571万円
400万円 2,000万円 3,999万円
500万円 2,500万円 4,999万円
600万円 3,000万円 5,999万円
700万円 3,500万円 6,999万円
800万円 4,000万円 7,999万円
900万円 4,500万円 8,000万円
1000万円 5,000万円 8,000万円

年収490万円の貯金額

時計

ここでは2018年にリクナビNEXTが行った調査結果を参照し、年収別の平均貯金額を紹介します。

年収400万円の方の平均貯金額は591万円となっています。年代にもよるので、あくまで参考程度に考えましょう。

年収 平均貯金額
300万円 190万円
400万円 591万円
500万円 566万円
600万円 704万円
700万円 895万円
800万円 1,072万円
900万円 1,198万円
1000万円以上 1,853万円

出典:リクナビNEXT

年齢別の適正貯金額

多くのファイナンシャルプランナーは、20代からの貯金を推奨しています。ここでは、20代から40代の年齢別の適正貯金額をロードマップにまとめています。

  • 22歳:生活費の1ヶ月分を貯める
  • 30歳:年収と同額を貯める
  • 35歳:年収の1.5倍を貯める
  • 40歳:年収の2倍を貯める

出典:NIKKEI STYLE『年収と年齢別 あなたが貯めているべき金額 』

年収490万円の割合

電卓とデータ

次に、年収490万円の割合について解説します。

ここでは、国税庁が毎年公表している『民間給与実態統計調査(平成30年度)』のデータを紹介します。

  1. 全体の割合
  2. 男性の割合
  3. 女性の割合

①年収490万円の全体の割合

年収400〜500万円の割合

年収400〜500万円の全体の割合は14.9%

「年収300〜400万円(17.2%)」「年収200〜300万円(15.2%)」「年収100〜200万円(13.7%)」「100万円以下(8.1%)」を合計すると54.2%になります。

つまり、2人に1人は年収400万円以下ということになります。

②年収490万円の男性の割合

年収400〜500万円の男性の割合

年収400〜500万円の男性の割合は17.8%

「年収300〜400万円(17.3%)」「年収200〜300万円(11%)」「年収100〜200万円(6.6%)」「100万円以下(3.3%)」を合計すると38.2%になります。

つまり、男性の3人に1人は年収400万円以下ということになります。

③年収490万円の女性の割合

年収400〜500万円の女性の割合

年収400〜500万円の女性の割合は10.8%

「年収300〜400万円(17.2%)」「年収200〜300万円(21%)」「年収100〜200万円(23.8%)」「100万円以下(15%)」を合計すると77%になります。

つまり、女性の5人に4人は年収400万円以下ということになります。

年収アップを目指している方におすすめの転職サービス

元リクルートの転職エージェントから言うと、知名度の低い転職サービスはおすすめできません。

「求人数」「サポートの質」「年収アップ率」を考えると、大手企業が運営している転職サービスの方が断然おすすめです。

おすすめの転職サービス

1位:マイナビエージェント

【おすすめ度】★★★★★(5.0)
【公式HP】https://mynavi-agent.jp/

マイナビエージェントは、人材業界大手のマイナビが運営する20〜30代の転職に力を入れている転職エージェントです。

年収300万円〜500万円で年収アップを目指している方にピッタリの求人が多く、転職支援実績が多いのが特徴です。

サービス名 マイナビエージェント
対応地域 全国
探せる職種 SE・システムエンジニア(IT/通信/インターネット)、営業職、コンサルタント/監査法人/士業関連、不動産専門職、経営/企画/管理/事務、建築設計/土木/プラント/設備、機械/電気・電子/素材、医療系専門職、金融専門職、クリエイティブ、販売/サービス
求人数 3万件以上
特徴 ・20代に信頼されている転職エージェントNo.1
・20代、30代の転職に強い(転職サポートに定評がある)
・キャリアアドバイザーの質が高い
・特に関東エリアに強い
・全国の転職をサポート
・全業種・全職種を網羅

2位:doda

【おすすめ度】★★★★★(5.0)
【公式HP】https://doda.jp/

dodaは、人材業界大手のパーソルキャリア(旧インテリジェンス)が運営している転職エージェントです。

転職者満足度は業界1位と言われるほど、転職者からの評価が高い転職エージェントです。

サービス名 doda
対応地域 全国
探せる職種 営業、企画・管理、事務/アシスタント、販売/サービス、コンサルタント/士業、金融専門職、公務員/教員、SE/インフラエンジニア/Webエンジニア、機械/電気、組み込みソフトウェア、建築/土木/不動産/プラント/設備、化学/素材/化粧品、食品/香料/飼料、医療系専門職、クリエイティブ
求人数 10万件以上
特徴 ・転職者満足No.1
・転職ワンストップサービス
・スカウトメールが多い

3位:パソナキャリア

【おすすめ度】★★★★☆(4.5)
【公式HP】https://www.pasonacareer.jp/

パソナキャリアは、人材派遣業界で第2位のパソナが運営している転職エージェントです。顧客満足度が非常に高く、転職後の年収アップ率はなんと67.1%と驚異的な数値です。

手厚い転職サポートに定評があり、初めて転職される方は、ぜひ利用したい転職エージェントです。ぜひ公式HPをチェックしてみてください。

サービス名 パソナキャリア
対応地域 全国
探せる職種 営業、管理・事務、IT・Webエンジニア、技術職(電気・電子・機械・化学)、クリエイティブ、マーケティング・企画、コンサルタント・士業、販売員・サービススタッフ、研究・開発、専門職(Web・IT・ゲーム)、専門職(金融)、専門職(不動産・建設)
求人数 3万件以上
特徴 ・転職サポートの質が高い
・顧客満足度が高い
・25万人分の転職ノウハウを保有
・転職後年収アップ率が67.1%
各年収の手取り額について

年収別の手取り額をまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

年収別の手取り額
1 年収2000万円 6 年収700万円
2 年収1500万円 7 年収600万円
3 年収1000万円 8 年収500万円
4 年収900万円 9 年収400万円
5 年収800万円 10 年収300万円
目次
閉じる