リクルートエージェントは無料で利用できる?【料金の仕組みについて解説】

リクルートエージェントはなぜ無料?

リクルートエージェントに登録すると、専門的な知識を持ったキャリアアドバイザーから手厚い転職サポートを受けることができます。また、一般公開されていない非公開求人を紹介してもらうことができ、転職活動を行う上で欠かせないサービスです。

リクルートエージェントの利用者のなかには、

  • これだけ多くのメリットがあるなら料金も高い?
  • すべてのサービスを受けるためには追加料金がかかる?
  • 本当に無料ならサービスの質もあまり良くない?

このような疑問を持っている方がいらっしゃるかもしれません。

しかし、リクルートエージェントは完全無料で利用できます。この記事では、「なぜ無料で利用できるのか?」について元リクルートの転職エージェントが解説します。

筆者プロフィール

元リクルートの転職エージェント。広告業界を中心に、IT、人材、商社、メーカーなど、100社以上の中途採用を支援。趣味は音楽、読書、半身浴ともっぱらのインドア系。幅広い業界知識を元に役立つ転職情報を発信します。

リクルートエージェントの利用料金は無料

リクルートエージェントの利用料金は完全無料です。追加料金や課金システムもありません。サービスに登録してから転職先が決まり入社するまで、完全無料で転職エージェントサービスを利用することができます。

Q.転職支援サービスに費用はかかりますか?

A.転職希望者の方には、一切費用はかかりません。

出典:リクルートエージェント

完全無料で利用できるサービス

  • 総合的な転職活動のアドバイス
  • 自己分析のサポート(キャリアの棚卸し)
  • 経験豊富なキャリアアドバイザーにいつでも相談できる
  • 一般的な面接練習、面接対策
  • 自身に合った求人の紹介
  • 一般では出回っていない非公開求人の紹介
  • 企業ごとの選考情報の提供
  • 転職先に代理で条件交渉

なぜリクルートエージェントは無料で利用できるの?

リクルートエージェントの仕組み

転職エージェントの図

リクルートエージェントの仕組みは、この図に集約されます。

求職者と採用企業の間に転職エージェントが介在し、

  • 求職者に対して:「求人紹介」「履歴書・職務経歴書の添削」「面接対策」「面接の日程調整」「内定後の条件交渉」など
  • 採用企業に対して:「候補者の紹介」「採用コンサル」「選考サポート」など

求職者と採用企業に対して、上記のサービスを提供しています。

リクルートエージェントの利用料金が無料の理由

リクルートエージェントを運営している株式会社リクルートキャリアは、民間企業です。ボランティアで転職サービスを提供している訳ではありません。そのため、しっかりと料金を回収しています。

リクルートエージェントは、求職者からではなく、採用企業から料金を回収しています
つまり、無料なのは求職者側だけで、採用企業側はしっかりとリクルートエージェントに料金を支払っているのです。

リクルートエージェントの料金制度

採用企業は、リクルートエージェントに対して、「入社する方の年収の35%」を成功報酬として支払っています。(企業によって50%、30%、25%など、特別な事情で成功報酬が変わる場合もあります)

例1:年収が400万円で入社することが決まれば、400万円×0.35=140万円が採用企業からリクルートエージェントに支払われる。

例2:年収700万円で入社することが決まれば、700万円×0.35=245万円が採用企業からリクルートエージェントに支払われる。

なんで企業はわざわざそんなに高いお金を払うの?なんだかプレッシャーに感じてしまします…。

人手不足により、年々採用が難しくなっています。転職サイトに求人広告を出すだけでは、応募が集まらなかったり、適切な候補者からの応募が無かったりすることもあります。(特に中小企業はその傾向が強いです)

一方、転職エージェントは成功報酬のため、お金が無駄になるリスクがありません。また、求めている人材をピンポイントで紹介してもらえるため、採用企業にとってメリットが大きいのです。

そのため、プレッシャーに感じる必要は全くありません。

そもそも職業紹介事業者は求職者に対して「無料」でなければならない

転職エージェントのような優良職業紹介事業者は、求職者にから手数料を徴収してはならない=「無料」でなければならないことが職業安定法によって定められています。

理由として、「職に就く」ということは国民に当然に認められた権利であり、何より、生きていくために必要だからです。また、「職に就く」ことに料金が必要となると、貧しい方が職に就けなくなります。本末転倒ですよね。

■職業安定法32条の3第2項

有料職業紹介事業者は、前項の規定にかかわらず、求職者からは手数料を徴収してはならない。ただし、手数料を求職者から徴収することが当該求職者の利益のために必要であると認められるときとして厚生労働省令で定めるときは、同項各号に掲げる場合に限り、手数料を徴収することができる。

無料のサービスだと質が悪い?

リクルートエージェントが無料で受けられるサービスであると聞くと、下記のような不安を持たれる方がいらっしゃるのではないでしょうか?

リクルートエージェントが無料な理由は分かりました。でも、そうすると、実際にお金を支払う企業側が優先され、お金を支払わない求職者側はないがしろにされるのではないか…という不安があります。実際のところ大丈夫なんでしょうか。

お金を支払っているのが企業側だからといって、求職者側がないがしろにされることは確実にありません。

その理由は、下記2点あります。

  1. リクルートエージェントのビジネスモデル
  2. 早期退職すると返金が発生

無料サービスでも質が高い理由①:リクルートエージェントのビジネスモデル

リクルートエージェントのビジネスモデルの図
リクルートエージェントでは、求職者担当と法人担当が分かれています。簡単に言えば、求職者担当のキャリアアドバイザーは求職者の味方。法人担当のリクルーティングアドバイザーは企業の味方。

加えて、キャリアアドバイザーとリクルーティングアドバイザーには、異なる目標(ノルマ)が設定されています。そうすることで、両者にとって公平な転職活動、採用活動を展開することができるのです。

無料サービスでも質が高い理由②:早期退職すると返金が発生

リクルートエージェントでは、企業に対して返金規定が設けられています。早期退職した場合、料金の一部を返金しなければなりません。

仮に、求職者を無理矢理説得して入社が決まったとします。しかしその後、求職者が「聞いていた話と違う」となり早期退職すると、リクルートエージェントは返金しなければなりません。

そのため、企業側のを優先し、求職者側をないがしろにすることはありません。そんなことをしても、リクルートエージェントは損をするだけです。むしろ、求職者側に手厚いサービスを提供し、本当に求職者に適した企業を紹介しなければ、リクルートエージェントは料金を受け取ることができないのです。

リクルートエージェントと併用するべき転職サービス

転職サービスは、最初から一つに絞るよりも、3〜4社の転職サービスを利用してみることをおすすめします。事実として、転職決定者は平均4.2社の転職エージェントを利用しています。

ここでは、リクルートエージェントと併用するべき転職サービスをご紹介します。

1位:doda
2位:パソナキャリア
3
位:マイナビエージェント
必須:リクナビNEXT