タニタの平均年収はいくら?【働く環境についても解説】

タニタの平均年収

家庭用体重計などの開発・販売で有名なタニタの平均年収は推定530万円です。この記事では、そんなタニタの年収や働く環境について解説します。

タニタの平均年収

平均年収
530万円
※口コミサイト
月収
35.3万円
※平均年収から算出

タニタの平均年収は推定530万円です。国税庁の民間給与実態調査によると日本国民の平均年収は432万円なので、タニタの平均年収は高いことがわかります。

  • タニタ:530万円(推定)
  • 平均年収:432万円

タニタは上場しておらず、正確な平均年収は公表されていません。そのため、上記の数値は2020年2月時点での口コミサイトで集計された平均年収です。(回答人数が5人のため、あくまでも参考値としてご確認ください)

タニタってどんな企業?

タニタは、日本で初めて家庭用体重計を製造・販売した企業。加えて、世界で初めて家庭で体脂肪を計測できる計測器を発売したことで、ヘルスケア機器メーカーとしての地位を固めました。
歴史は古く、創業は1923年。当初はシガレットケースや貴金属宝飾品などの金属加工メーカーでした。

タニタの福利厚生

タニタは、健康に関する商品を製造・販売していることから、社員の健康維持に対しても力を入れています。具体的に、下記3点の制度をご紹介します。

  • タニタ食堂の昼食補助
  • 定期健康診断
  • 社内健康プログラム

タニタ食堂の昼食補助

タニタが運営している「タニタ食堂」での昼食を割安で食べることができます。

そもそも「タニタ食堂」自体、社員の健康維持・増進を目的に社員食堂としてオープンされました。その後、非常に栄養バランスに優れており、美味しい食事が食べられることが評判になり、多数のメディアに取り上げられました。

現在では誰でも利用ができる食堂として出店しています。

定期健康診断

タニタでは、定期的な健康診断を実施しています。一般的な定期健康診断だけでなく、インフルエンザの予防接種や、メンタルチェックなど、手厚いサポートが行われています。

社内健康プログラム

タニタでは、社内健康プログラムが推進されています。

タニタが販売するヘルスケア機器が社員に配布され、歩行時間や距離、、総消費カロリー量などをチェックできます。健康データは会社にも共有されており、健康状態に問題があれば適切な指導を受けることができます。

タニタの「働き方改革」:個人事業主制度

タニタのロゴ

タニタは、「働き方改革」として2017年から個人事業主制度を導入しました。

希望する社員に対して、会社との雇用契約を終了し、代わりに業務委託契約を結ぶことでフリーランスとして独立させます。独立直前まで社員として取り組んでいた基本的な仕事が「基本業務」としてそのまま委託され、これが固定報酬になります。

追加の仕事はすべて「追加業務」として別で委託され、こちらは成果に応じた変動報酬になります。

具体例:営業職の場合

社員時代に、既存顧客への営業を行っていた場合、「既存顧客への営業」が基本業務になります。

対して、社員時代に、たまに新規開拓営業や、会議の資料作成を行っていた場合、今後それらはすべて「追加業務」になります。

やりたくなければ基本業務以外は何もやらなくてもいいですし、収入を増やしたければ、追加業務を請け負う。自分の仕事に対して明確な金額がつくようになるのが、個人事業主制度です。

タニタの個人事業主制度のメリット

タニタの個人事業主制度にメリットは、大きく下記2点あります。

  • 複数の企業と仕事をすることが可能
  • 自由に働ける

複数の企業と取引することが可能

個人事業主になると、タニタだけでなく、複数の企業と仕事をすることができるようになります。

現在は、大企業でも数年経てば経営不振に陥ってしまう時代です。会社に依存していると、リストラにあった時に、すぐに生活が苦しくなります。

一方、個人事業主として、一つの会社だけでなく、複数の会社と取引することで、収入経路を分散させることができます。同時に、自分次第であらゆる分野の業界や職種を経験できるため、経験やスキルを高めることができます。

自分自身に価値をつけて、一人でも生きていけるような体制を作れることが、メリットの一つです。

自由に働ける

個人事業主になると、会社との契約以外のことを強制されることはありません。就業時間の拘束や業務を行う場所の拘束がなくなるため、いつでもどこでも働いてOKになります。

そのため、自分次第で仕事を早く終わらせて、ワークライフバランスを重視した働き方ができます。一方で、たくさん働きたい人にとっても、労働時間に縛られることなく長時間働くことができます。

タニタの個人事業主制度のデメリット

タニタの個人事業主制度には、デメリットもあります。

  • 3年ごとの契約更新
  • 実質的に労使関係になってしまう可能性

3年ごとの契約更新

タニタの場合、3年ごとに契約更新が行われます。最初の3年間は問題なく仕事ができますが、その後に更新してくれるかどうかはわかりません。また、契約更新の時に、足元を見られた契約を突きつけられる可能性もあります。

タニタ自体は、「そのようなことはしない」と現段階では公言していますが、保証はありません。契約を更新し続けられたり、タニタ以外の会社と取引できるレベルのスキルがないと、安心はできないと思われます。

実質的に労使関係になってしまう可能性

個人事業主になると、労働基準法で守られなくなります。そのため、会社と対等に交渉できるだけの力がなければ、足元を見られた契約や、働き方の強制をされてしまう可能性があります。

出勤を強制されたり、法外な賃金で契約を結ばれそうになった時でも、しっかりと自分の主張を突き通すだけの力がなければ、労働環境が悪化する場合があると思われます。

タニタに転職するためには

転職難易度
高い
※独自調査
人気ランキング
68位
※doda

タニタの転職難易度は高いです。「社会人が選ぶ転職人気企業ランキング」では、常に100位以内にランクインしています。競争率が高いため、タニタを志望している方は、事前準備が重要になります。

タニタに転職するために知っておくべきこと

タニタに転職するために知っておくべきことは、2つあります。

  1. 定期的に中途採用を実施
  2. 非公開求人を保有する転職エージェントを利用する

1.定期的に中途採用を実施

タニタは、定期的に中途採用を実施しています。

時期は決まっておらず、不定期です。退職者の補填や組織再編、新規事業のための採用が多いため、事業年度が変わる前の1〜3月や、下半期の9月などに採用が実施されることが多いと思われます。

2.非公開求人を保有する転職エージェントを利用する

転職エージェントとは、求人紹介や履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、面接の日程調整、面接後の条件交渉などを担当のキャリアアドバイザーがサポートしてくれる無料サービスです。

タニタは、転職エージェントに「非公開求人」を掲載している可能性があります。タニタのような人気企業が求人を出すと応募者が殺到しやすいため、一般には公開しない「非公開求人」を転職エージェントに発注することが多いです。

タニタの場合、転職難易度が非常に高いので、万全な準備が求められます。転職エージェントでは、タニタの求人紹介はもちろん、タニタから内定を貰うための面接対策を行ってもらえるため、転職エージェントを利用した方が内定確度は高まるでしょう。

おすすめの転職エージェント

まとめ

タニタの平均年収は推定530万円でした。

タニタは定期的に採用活動を行っていますが、一般公開されている求人は少ないです。そのため、タニタに転職したい方は、転職エージェントで非公開求人を探すことをおすすめします。

■まとめ

・タニタの平均年収

530万円(推定)

・タニタの福利厚生

タニタ食堂の昼食補助

定期健康診断

社内健康プログラム

・タニタに転職するために知っておくべきこと

①定期的に中途採用を実施

②非公開求人を保有する転職エージェントを利用する