年収1700万円サラリーマンの手取り額と生活レベルを解説

年収1700万円の手取り額と生活レベル

年収には「額面年収」と「手取り年収」の2つの考え方があります。額面年収1700万円でも、税金と社会保険料が控除されるので、そのまま1700万円もらえる訳ではありません。

結論から言うと、年収1700万円の手取り額は約1120〜1150万円です。ただし「配偶者の有無」や「扶養者の数」によって、手取り額は多少変わってきます。

この記事では、「年収1700万円の手取り額」だけでなく「年収1700万円の生活レベル」「年収1700万円の割合」について徹底解説します。

目次

年収1700万円の手取り額

年収1700万円の手取り額を2パターンに分けて計算しました。

  1. 独身の場合
  2. 家族持ちの場合

※注意

手取り額は、税金と社会保険料を差し引いた額のため、人によって異なります。

①独身の場合

額面年収
1700万円
※控除前
手取り年収
約1135万円
※控除後

独身の場合、年収1700万円の手取り額は約1135万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:1700万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:なし
年収1700万円の手取り内訳
所得税 2,748,000円
住民税 1,308,200円
厚生年金 713,700円
健康保険 823,158円
雇用保険 51,000円
手取り額 11,355,942円

②家族持ちの場合

額面年収
1700万円
※控除前
手取り年収
約1151万円
※控除後

配偶者と子ども一人を扶養している場合、年収1700万円の手取り額は約1151万円になります。下記条件で計算しています。

  • 額面年収:1700万円
  • 年齢:20歳以上40歳未満
  • 配偶者:あり
  • 配偶者を扶養している:はい
  • 配偶者の収入:103万円以下
  • 子ども:あり
  • 子どもの年齢:16歳
年収1700万円の手取り内訳
所得税 2,622,600円
住民税 1,275,200円
厚生年金 713,700円
健康保険 823,158円
雇用保険 51,000円
手取り額 11,514,342円

年収1700万円の生活レベル

生活レベル

年収1700万円あれば、どのような生活が送れるのでしょうか?

『国民生活基礎調査』と『賃金構造基本統計調査』を参考に生活レベルをシミュレーションしました。

  1. 一人暮らしの場合
  2. 夫婦二人と子ども一人の場合

①一人暮らしの場合

一人暮らしであれば、年収1700万円で裕福な生活を送ることができます。

出費 金額
家賃 225,000円
食費 100,000円
水道光熱費 18,000円
通信費 17,000円
交際費 135,000円
その他 160,000円
貯金 155,000円
合計 810,000円

②夫婦二人と子ども一人の場合

夫婦二人と子ども一人の場合でも、余裕のある生活を送ることができます。

出費 金額
家賃 230,000円
食費 110,000円
水道光熱費 30,000円
通信費 22,000円
交際費 100,000円
その他 168,000円
貯金 160,000円
合計 820,000円

生活費を考えるポイント

生活費を考えるポイントは、「支出を3つに分けて考える」です。

  1. 生活費
  2. 娯楽費
  3. 貯金

1.生活費:手取り月収の6割

生活費は手取り月収の6割に収めましょう。年収1700万円の場合、手取り月収は約81.5万円なので、生活費は48.9万円以内に収めると良いでしょう。

<生活費>
・家賃(手取り×30%)
・水道光熱費(手取り×5%)
・食費(手取り×15%)
・通信費(手取り×5%)

2.娯楽費:手取り月収の2割

娯楽費は手取り月収の2割に収めましょう。年収1700万円の場合、手取り月収は約81.5万円なので、娯楽費は16.3万円以内に収めると良いでしょう。

<娯楽費>
・交際費(手取り×10%)
・娯楽・趣味(手取り×5%)
・衣料品(手取り×5%)

3.貯金:手取り月収の2割

貯金は手取り月収の2割が適切です。年収1700万円の場合、手取り月収は約81.5万円なので、16.3万円を貯金できるとバランスの良い家計と言えます。

年収1700万円の家賃

部屋

家賃の目安としては、年収の25%です。年収1700万円の場合は、「年収1700万円×25%=425万円」なので、家賃は35.4万円が適正と言えます。

下表は、各年収の「適正家賃(年収の25%)」と「最大家賃(年収の30%)」をまとめまたものです。年収の30%を超えると、家計を圧迫する可能性もあるので適正家賃に抑えたほうが得策です。

年収 適正家賃 最大家賃
1000万円 20.8万円 25万円
1100万円 22.9万円 27.5万円
1200万円 25万円 30万円
1300万円 27.1万円 32.5万円
1400万円 29.2万円 35万円
1500万円 31.3万円 37.5万円
1600万円 33.3万円 40万円
1700万円 35.4万円 42.5万円
1800万円 37.5万円 45万円
1900万円 39.6万円 47.5万円
2000万円 41.7万円 50万円

年収1700万円の住宅ローン

住宅

住宅ローンの目安としては、年収の5倍です。年収1700万円の場合は、8,500万円の住宅ローンが適正と言えます。

住宅ローンは、年収の約10倍まで借り入れ可能ですが、借入額が多くなれば返済負担が増えて住宅ローン貧乏になるので注意が必要です。

年収 適正借入額 借入可能額
300万円 1,500万円 2,571万円
400万円 2,000万円 3,999万円
500万円 2,500万円 4,999万円
600万円 3,000万円 5,999万円
700万円 3,500万円 6,999万円
800万円 4,000万円 7,999万円
900万円 4,500万円 8,000万円
1000万円 5,000万円 8,000万円

年収1700万円の貯金額

時計

ここでは2018年にリクナビNEXTが行った調査結果を参照し、年収別の平均貯金額を紹介します。

年収1000万円以上の方の平均貯金額は1,853万円となっています。年代にもよるので、あくまで参考程度に考えましょう。

年収 平均貯金額
300万円 190万円
400万円 591万円
500万円 566万円
600万円 704万円
700万円 895万円
800万円 1,072万円
900万円 1,198万円
1000万円以上 1,853万円

出典:リクナビNEXT

年齢別の適正貯金額

多くのファイナンシャルプランナーは、20代からの貯金を推奨しています。ここでは、20代から40代の年齢別の適正貯金額をロードマップにまとめています。

  • 22歳:生活費の1ヶ月分を貯める
  • 30歳:年収と同額を貯める
  • 35歳:年収の1.5倍を貯める
  • 40歳:年収の2倍を貯める

出典:NIKKEI STYLE『年収と年齢別 あなたが貯めているべき金額 』

年収1700万円の割合

電卓とデータ

次に、年収1700万円の割合について解説します。

ここでは、国税庁が毎年公表している『民間給与実態統計調査(平成30年度)』のデータを紹介します。

  1. 全体の割合
  2. 男性の割合
  3. 女性の割合

①年収1700万円の全体の割合

年収1500〜2000万円の割合

年収1500〜2000万円の全体の割合は0.8%

「年収300〜400万円(17.2%)」「年収200〜300万円(15.2%)」「年収100〜200万円(13.7%)」「100万円以下(8.1%)」を合計すると54.2%になります。

つまり、2人に1人は年収400万円以下ということになります。

②年収1700万円の男性の割合

年収1500〜2000万円の男性の割合

年収1500〜2000万円の男性の割合は1.2%

「年収300〜400万円(17.3%)」「年収200〜300万円(11%)」「年収100〜200万円(6.6%)」「100万円以下(3.3%)」を合計すると38.2%になります。

つまり、男性の3人に1人は年収400万円以下ということになります。

③年収1700万円の女性の割合

年収1500〜2000万円の女性の割合

年収1500〜2000万円の女性の割合は0.2%

「年収300〜400万円(17.2%)」「年収200〜300万円(21%)」「年収100〜200万円(23.8%)」「100万円以下(15%)」を合計すると77%になります。

つまり、女性の5人に4人は年収400万円以下ということになります。

年収割合の早見表

『民間給与実態統計調査(平成30年度)』のデータを早見表にしました。ご自身と同じ年収は何パーセントいるのか、確認してみてください。

年収 全体 男性 女性
〜100万円 8.1% 3.3% 15%
100〜200万円 13.7% 6.6% 23.8%
200〜300万円 15.2% 11% 21%
300〜400万円 17.2% 17.3% 17.2%
400〜500万円 14.9% 17.8% 10.8%
500〜600万円 10.2% 13.5% 5.6%
600〜700万円 6.5% 9.2% 2.8%
700〜800万円 4.4% 6.4% 1.5%
800〜900万円 2.9% 4.4% 0.7%
900〜1000万円 1.9% 2.8% 0.4%
1000〜1500万円 3.6% 5.6% 0.8%
1500〜2000万円 0.8% 1.2% 0.2%
2000〜2500万円 0.3% 0.4% 0.1%
2500万円〜 0.3% 0.5% 0.1%

年収アップを目指している方におすすめの転職サービス

元リクルートの転職エージェントから言うと、知名度の低い転職サービスはおすすめできません。

「求人数」「サポートの質」「年収アップ率」を考えると、大手企業が運営している転職サービスの方が断然おすすめです。

おすすめの転職サービス

1位:リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウト

【おすすめ度】★★★★★(5.0)
【公式HP】https://directscout.recruit.co.jp/

リクルートダイレクトスカウトは、業界最大手のリクルートが運営するハイクラス向けの転職サービスです。

リクルートダイレクトスカウトの特徴は、他の転職サービスでは扱っていない高年収求人が多く掲載されていることです。転職エージェントの経験から言えば、質の高い高年収求人をここまで集めているのはリクルートダイレクトスカウトだけじゃないでしょうか。

完全無料で利用でき、簡単な登録ですぐに求人を見ることができるので年収アップを目指している方はぜひ公式HPをチェックしみてください。

サービス名 リクルートダイレクトスカウト
対応地域 全国
探せる職種 経営ボード、経営企画・事業計画、管理、マーケティング、クリエイティブ、営業、コンサルタント、ITコンサルタント、専門職、IT・インターネット、ゲーム、電気・電子、半導体、機械、組み込み制御、化学、化粧品・食品、金融、メディカル、建設・不動産、知的財産、その他
求人数 多い
特徴 ・高年収の非公開求人が多数
・ヘッドハンターの質が高い
・レジュメがすべて匿名(採用担当者に個人情報を見られる心配はありません)

2位:JACリクルートメント

JACリクルートメント

【おすすめ度】★★★★☆(4.5)
【公式HP】http://www.jac-recruitment.jp/

JACリクルートメントは、ハイキャリア転職実績No.1の転職エージェントです。人材紹介事業において、リクルート、dodaに次いで国内第3位の売上高を誇っています。

高年収求人をメインに扱っており、年収アップを目指している方にとっては、必須の転職エージェントと言えます。ぜひ公式HPをチェックしてみてください。

サービス名 JACリクルートメント
対応地域 全国
探せる職種 サービス、商社/流通/外食、消費財、建設/不動産、金融、クリエイティブ/マーケティング、運輸/物流/倉庫、IT・通信、コンサルティング/シンクタンク/法律・会計、電気/電子/半導体、機械/自動車、化学、金属/素材/エネルギー、メディカル・バイオ、医療/介護/福祉、その他
求人数 1万5,000件以上
特徴 ・高年収求人が多い
・ハイキャリア転職実績No.1
・グローバル転職に強い(外資系企業との取引実績4,000件)
・一気通貫型のコンサルティング体制
・人材紹介において国内3位
・業界・職種に特化したコンサルタントが約650名在籍

3位:doda

【おすすめ度】★★★★★(5.0)
【公式HP】https://doda.jp/

dodaは、人材業界大手のパーソルキャリア(旧インテリジェンス)が運営している転職エージェントです。

転職者満足度は業界1位と言われるほど、転職者からの評価が高い転職エージェントです。

サービス名 doda
対応地域 全国
探せる職種 営業、企画・管理、事務/アシスタント、販売/サービス、コンサルタント/士業、金融専門職、公務員/教員、SE/インフラエンジニア/Webエンジニア、機械/電気、組み込みソフトウェア、建築/土木/不動産/プラント/設備、化学/素材/化粧品、食品/香料/飼料、医療系専門職、クリエイティブ
求人数 10万件以上
特徴 ・転職者満足No.1
・転職ワンストップサービス
・スカウトメールが多い
各年収の手取り額について

年収別の手取り額をまとめているので、ぜひ参考にしてみてください。

年収別の手取り額
1 年収2000万円 6 年収700万円
2 年収1500万円 7 年収600万円
3 年収1000万円 8 年収500万円
4 年収900万円 9 年収400万円
5 年収800万円 10 年収300万円
目次
閉じる